筑波大「認知力アッププログラム」　出席率60%以上で認知機能が安定

認知症とその予備軍が将来的にあわせて1200万人を超える規模に達すると推計される中、筑波大学は「認知力アッププログラム」が茨城県内での地域連携を通じて大きな効果を上げていると発表しました。

このプログラムは、新薬などの「薬物療法」だけに頼るのではなく、「運動」「脳トレ」「音楽・芸術」といった複数の生活習慣を組み合わせ、脳を同時に刺激するアプローチを採用しています。

研究データによりますと、プログラムへの出席率が60%以上の参加者は認知機能が低下せず、比較的安定して推移する傾向が示されました。筑波大学附属病院は、これを新時代の医療モデルと位置付け、県内13の専門病院とネットワークを結ぶことで、どこに住んでいても質の高いケアを受けられる環境を目指しています。薬物療法と地域連携ケアの両立は、患者の認知機能を守るだけでなく、将来の医療・介護費を抑制するメリットも期待されています。