感染症危機へ　高度な対応人材を　筑波大が新たな協働大学院

筑波大学は、感染症の基礎研究や医薬品開発を担う高度な人材を育成するため、新たな「協働大学院」を新設します。永田恭介学長が4月23日、記者会見で明らかにしました。

国内の大学院では、一つの専攻内で研究を完結させる「組織中心」の教育が一般的でしたが、筑波大学は「学位プログラム制」をいち早く導入し、組織や分野の枠を超えた実践的な教育を推進しています。プログラムでは、大学に加え、国立健康危機管理機構や医薬基盤・健康・栄養研究所の教員が指導に当たり、感染症の影響を多角的に俯瞰できる体制を整えます。パンデミックで露呈した課題の解決に向け、官民の連携を加速させ、未知の病原体にも対応できる次世代の専門家育成を目指します。