果樹の温暖化被害を予測 対策コスト減、農研機構

つくば市の農業・食品産業技術総合研究機構＝農研機構は、着色不良や日焼けといった地球温暖化に伴う果樹の被害を予測するシステムを開発したと発表しました。対策コストや生産者の労力軽減につながるほか、生産量減少を防ぎ、流通価格の安定にも寄与すると見込んでいます。

農研機構によりますと、果樹は農作物の中で、特に温暖化の影響を受けやすいとのことです。システムは気温や日射量などの気象データと、果樹の種類や果実の大きさ、満開日といった発育データを組み合わせ、リンゴやブドウを中心に、被害発生を高精度で予測します。これを踏まえた適切なタイミングで、一般的な対策とされる植物ホルモン剤や遮光ネットの活用を実施すれば、生産者の労力を減らせるとしています。現在、自治体やJAが利用でき、個人生産者も使える仕組みを検討中です。オンラインで記者会見した、果樹茶業研究部門の杉浦俊彦さんは「他の被害の予測や、対応品目数の拡充を進めたい」と話しました。システムの開発には、スマート農業事業などを手がけるつくば市のビジョンテックや、石川県農林総合研究センターも参加しました。